理念
基本方針
- 急性期から慢性期、リハビリテーション、在宅医療、さらに予防医療として人間ドック・検診にいたるまで、一貫して良質な医療・看護サービスを提供します。
- 常に患者さまの立場にたち、患者さまの人権と尊厳を尊重し、安全に、思いやりをもって、親切な医療・看護サービスを提供します。
- 地域の医療機関との綿密な連携のもとに、地域医療に貢献し続けます。
- 職員と家族の幸福を願い、働きがいのある病院を目指します。
病院の概要
| 病院名 | 医療法人社団 幸隆会 多摩丘陵病院 |
|---|---|
| 院 長 | 島津 元秀 |
| 住 所 | 〒194-0297 東京都 町田市 下小山田町 1491 |
| 電 話 | 042-797-1511（代表） |
| FAX | 042-797-0596 |
| 診療科目 | 内科・外科・整形外科・形成外科・脳神経外科・消化器外科・眼科・泌尿器科・婦人科・麻酔科・リハビリテーション科・皮膚科・歯科・人間ドック |
| 病床数 | 一般病棟：152床 地域包括ケア病棟：47床 回復期リハビリテーション病棟：117床 |
| 入院基本料 | 急性期一般入院料 4 地域包括ケア病棟入院料２ 回復期リハビリテーション病棟入院料 １ |
| 各種指定 | 東京都指定二次救急医療機関、東京都地域救急医療センター、東京都災害拠点連携病院、指定自立支援医療機関（精神通院医療）生活保護法、労災保険、医療費助成制度（都、福、障、親、原爆、結核予防） |
| 取得施設基準 | 急性期一般入院料４（急性期看護補助体制加算２５対１（看護補助５割以上）、夜間５０対１急性期看護補助体制加算、夜間看護体制加算、看護補助体制充実加算）、地域包括ケア病棟入院料２（看護職員配置加算、看護補助体制充実加算、看護職員夜間配置加算）、重症度、医療・看護必要度Ⅱ、回復期ハビリテーション病棟入院料1（体制強化加算１）、脳血管疾患等リハビリテーション料（I）、運動器リハビリテーション料（I）、呼吸器リハビリテーション料（I）、廃用症候群リハビリテーション料（I）・早期リハビリテーション加算及び初期加算、がん患者リハビリテーション料、地域加算2級地、救急医療管理加算、入院時食事療養費（I）及 び入院時生活療養（I）、薬剤管理指導料、無菌製剤処理料、後発医薬品使用体制加算1、麻酔管理料（I）、医科点数表第２章第１０部手術の通則５及び６に掲げ る手術、医科点数表第２章第１０部手術の通則の16に掲げ る手術、胃瘻造設時嚥下機能評価加算、CT撮影及びMRI撮影、コンタクトレンズ検査料I、検体検査管理加算（I ）（II）、神経学的検査、医師事務作業補助体制加算１（30 対 １）、ニコチン依存症管理料、抗悪性腫瘍剤処方管理加算、HPV核酸同定検査、夜間休日救急搬送医学管理料、救急搬送看護体制加算１、患者サポート体制充実加算、医療安全対策加算２、医療安全対策地域連携加算２、感染対策向上加算１（指導強化加算）、時間内歩行試験、院内トリアージ実施料、データ提出加算１及び３、医療機器安全管理料１、診療録管理体制加算１、がん治療連携指導料（胃・大腸・肝臓・泌尿器・乳がん）、腹腔鏡下膵腫瘍摘出術及び腹腔鏡下膵体尾部腫瘍切除術、糖尿病透析予防指導管理料、外来化学療法加算1、人工肛門・人工膀胱増設術前処置加算、がん性疼痛緩和指導管理料、認知症ケア加算１、せん妄ハイリスク患者ケア加算、地域医療体制確保加算、摂食嚥下機能回復体制加算２、椎間板内酵素注入療法、腹腔鏡下肝切除術、がん患者指導管理料イ、がん患者指導管理料ロ、がん患者指導管理料ハ、BRCA１/２遺伝子検査、二次性骨折予防継続管理料１・２・３、緊急整復固定加算及び緊急挿入加算、外来腫瘍化学療法診療料１、在宅療養後方支援病院、入退院支援加算１（総合機能評価加算）、看護職員処遇改善評価料 39 |
| 取得施設認定 | 日本外科学会認定医制度修練施設、日本整形外科学会専門医研修施設、日本消化器外科学会専門医指定修練施設、日本泌尿器科学会専門医教育施設、日本眼科学会研修施設、日本リハビリテーション医学会研修施設、日本老年医学会認定施設、総合リハビリテーション施設、日本胆道学会指導施設、東京都肝臓専門医療機関、人間ドック健診施設機能評価認定施設、日本人間ドック学会優良指定施設、人間ドック健診専門医研修施設、日本脳ドック学会認定施設、東京都新型コロナウイルス感染症入院重点医療機関 |
沿革
| 昭和57年5月 | 開設者永井隆（整形外科）の個人病院として開院。病床数288床。 |
|---|---|
| 昭和58年2月 | 救急指定病院となる。 |
| 昭和63年3月 | 増改築工事（リハビリ訓練室拡張。病棟新設、病床数306床。） |
| 平成7年8月 | 医療法人社団幸隆会認可。 |
| 平成7年9月 | 総合リハビリテーション施設の認可を受ける。 |
| 平成9年5月 | 創立15周年を機に、永井隆より村上恵一（リハビリテーション科）に院長交代 |
| 平成11年4月 | 東京都指定二次救急医療機関となる。 |
| 平成12年3月 | 療養型病棟(88床)の建設開始。 10月竣工予定（44床は回復期リハビリテーション病棟に充当する） |
| 平成12年10月 | 療養型病棟88床完成。 |
| 平成12年12月 | 療養型病床群のうち、44床を回復期リハビリテーション病棟として運用開始。 |
| 平成15年3月 | 一般病棟32床を回復期リハビリテーション病棟に転用。病床数306床（一般病棟186床、回復期リハビリテーション病棟76床、医療療養病棟44床） |
| 平成16年4月 | 一般病棟を196床に増床し、病床数316床となる。 |
| 平成18年10月 | 創立25周年を前に、村上恵一より今井達郎（外科）に院長交代。 |
| 平成21年6月 | 財）日本医療機能評価機構より審査体制3（Ver 5）の認定を受ける。 |
| 平成26年2月 | 今井達郎より掛川暉夫に院長交代。 |
| 平成26年11月 | 一般病棟52床を地域包括ケア病棟に転用。病床数316床（一般病棟144床、地域包括ケア病棟52床、回復期リハビリテーション病棟76床、医療療養病棟44床） |
| 平成27年4月 | 掛川暉夫より島津元秀に院長交代。 |
| 平成28年10月 | 病床変更に伴い、一般病棟146床、地域包括ケア病棟53床、回復期リハビリテーション病棟75床、医療療養病棟42床となる。病床数は316床 |
| 平成30年3月 | グリーンヒルクリニック開設 |
| 平成30年8月 | 南棟1階に地域連携室・入退院支援室・医療安全、感染対策室・訪問医療室・Dｸﾗｰｸ室・カルテ庫・会議室等開設 |
| 平成30年10月 | 電子カルテ開始 |
| 平成30年11月 | 南棟1階での通所リハビリテーション開所 |
| 平成31年4月 | 標榜科から形成外科取下げ |
| 令和元年7月 | 皮膚科開設 |
| 令和2年7月 | 病床変更に伴い、一般病棟146床、地域包括ケア病棟53床、回復期リハビリテーション病棟117床(入院料1：75床、入院料5：42床)となる。病床数は316床 |
| 令和2年11月 | 11月28日付で日本人間ドック学会・日本病院会より人間ドック健診施設機能評価認定。 |
| 令和3年1月 | 南2病棟の入院料が回復期ハビリテーション病棟入院料1となる。 |
| 令和４年４月 | 形成外科開設 |
| 令和４年７月 | 病床変更に伴い、一般病棟152床、地域包括ケア病棟47床、回復期リハビリテーション病棟117床となる。病床数は316床 東京都新型コロナウイルス感染症入院重点医療機関の指定病院となる。 |
施設概要
| 敷地面積 | 19,330.0 平方メートル |
|---|---|
| 建築床面積 | 11,613.3 平方メートル |
| 駐車台数 | 330台（無料） |
| 主要医療機器設備 | ●放射線部門 一般撮影装置、乳房撮影装置、X線テレビ装置、Ｘ線C.T.装置、磁気共鳴画像診断装置（MRI）、オルソパントモグラフィー、外科用イメージ装置、ポータブル撮影装置、骨密度装置 ●生理検査部門 心臓超音波診断装置、腹部超音波診断装置、心電図計、24時間ホルター心電図計、運動負荷心電図計（トレッドミル）、動脈硬化検査装置、誘発電位検査装置、肺機能検査装置、聴力検査装置、脳波計 ●生化学検査部門 生化学分析装置、免疫分析装置（肝炎ウィルス・感染症）、多項目血球分析装置、血液凝固分析装置、糖分析装置、HbA1c分析装置､自動赤沈計、自動血球分析装置、自動輸血検査装置、血液ガス分析装置、便潜血分析装置、尿分析装置、赤外分光分析装置、蛋白質分析装置、遺伝子解析装置 |
| 主要治療診断装置 | 上部消化管ファイバースコープ、下部消化管ファイバースコープ、前立腺高温治療装置、腹腔鏡 |
| リハビリテーション 設備 |
●理学療法運動療法室、物理療法室、水治療法室 ●言語療法言語療法室（7室） ●作業療法作業療法室、ADL訓練室、工作室 |
| その他設備 | 人間ドック控室・判定室、ディールーム、一般浴室、介助浴室、栄養相談室、総合案内、レストラン、売店 |
行動計画
職員が仕事と子育てを両立させることができ、職員全員が働きやすい環境をつくることによって、全ての職員がその能力を十分に発揮できるようにするため、次のように行動計画を策定する。
- 1、計画期間
- 令和２年４月１日～令和７年３月３１日までの５年間
- 2、計画内容
- ① 育児休業を取得しやすく、職場復帰しやすい環境の整備
＜対策＞
- 令和２年５月～
- 男性職員の育児休業取得の促進
- 対象職員へ育児休業前に育児休業中における待遇及び復帰後についての説明を詳細に行う
② 子どもを育てる労働者が利用できる、フレックスタイム制度の導入
＜対策＞- 令和２年５月～
- 職員のニーズの把握、検討
③ 年５日の年次有給休暇の取得を確実に履行した上で、全職員の年次有給休暇の取得率の向上を目指す
＜対策＞- 令和２年４月～
- 各部署において計画的な年次有給休暇の取得促進を図る
- 管理者に対し部下の年次有給休暇の取得状況を把握させ休暇の取得を指導させる
女性活躍推進法 行動計画
女性の継続就業を目標とし、女性が活躍できる雇用環境の整備を行うため、次のように行動計画を策定する。
1、 計画期間： 令和3年4月1日 ～ 令和8年3月31日
2、 目標1：管理職（科（課）長級以上）に占める女性割合を50％以上にする
3、 目標2：男女とも平均勤続年数を10年以上にする
4、 取組内容：①職場と家庭の両立において男女がともに貢献できる職場風土づくりに向けた意識啓発
②職員に対し、仕事と子育ての両立支援制度について周知する
③育児、介護関係の制度に関する見直し
女性の活躍に関する情報
①採用した労働者に占める女性労働者の割合 常勤65.2％ パート57.1％
②男女の平均継続勤務年数の差異 86.0％
（男性 10.0年 女性 8.6年）
③管理職に占める女性労働者の割合 48.4％
（令和3年3月1日現在）
院長ご挨拶
